小室圭と婚約した眞子様はニセモノ
公開されている写真から、大正天皇ご夫妻には影武者らしき存在が確認できる。影武者制度は、皇統をまもるため有事の時に備えるための制度だったと思われるが、戦後、代理人である影武者たちの暴走が止まらない。
①勝手に活動を行いそれを公務として報道している、➁勝手に影武者が婚約会見を行い皇族の配偶者を決めた、③偽物が愛子さまになりすまして女性天皇になろうとしている。
公開映像、画像などオープンソースを中心に検証しています。
※影武者制度、タブーなど、皇室記事一覧
※最近の皇室記事一覧
アメリカを破壊するアメリカ大統領
トランプの歴史観「米国とイタリアは古代ローマの時代から同盟国であった」
「トランプ氏は、米国とイタリアは古代ローマの時代から同盟国であったと述べた。通訳者の反応はプライスレスだ！」
以上
トランプは、もしかして、バイデンとは違うタイプの認知症かなと思うことはあるんよね。
あるいは、「プログラミング」にバグが出ているのかもしれない。
あるいは、ソ連のリベンジなのだろうか
CIAをぶっ壊してるイーロン。アメリカをぶっ壊してるトランプ。トランプがロシアのスパイという噂は定期的に流れるんですが、仮にそれが事実なら、トランプはいい仕事をしていると思う。
かつてアメリカが世界各地で行ってきた「革命」「改革」「民主化」
① スパイを首脳として送り込み、
② 内部から国を「改革」の旗のもとに「合法的に」解体、
③ 国の資源や資産はグローバル企業にたたき売り、
これで内部破壊したのが、ソ連やカラー革命の洗礼を受けた国々です。
ソ連解体からプーチン登場までの間、ロシアは「グレートリセット」してしまい、福祉も年金も消滅し貨幣経済すら消滅しました。ウオッカが貨幣の代わりをして物々交換をするという原始的な状態が続き筆舌に尽くし難い苦難の時期が続いたのです。
KGBのプーチンが出てきて外資と結託したエリツィン大統領とオリガルヒを放逐し、ロシアを石油で再建して今に至っています。ヒラリーは「もう少しでロシアが取れたのに」と悔しがっていたそうな。
「ぺテストロイカ」を掲げてソ連を解体したソ連のゴルバチョフ書記長は、９０年代の落合信彦のレポートによると、実はロシア人でもなくソ連圏の人でもなく、オーストリア人で孤児院にいた孤児だったらしい。西側というよりグローバルカルトが送り込んだスパイだったんだろうな、と思いますよね。
日本でも、小渕首相の怪死後の森デブから小泉、安倍、麻生、菅、と続き、安倍ちゃんアンサツまで、スパイが統治し国を破壊し続ける状態が続きました。しかし、２０００年の歴史と１億の人口、経済大国の体力があったので、なんとか持ちこたえたのです。
もしかして、アメリカは、リベンジされてるのかもしれない。
トランプは、２１世紀のゴルバチョフなのかもしれない。
アメリカを破壊するアメリカ大統領
株価指数の下落率が最も大きい国はアメリカ
主要経済国20ヶ国で
トランプ大統領の相互関税発表後、株価指数の下落率が最も大きい国はアメリカの-10.5%です
なぜかイタリア2位
ちなみに、リーマンショックのときの米国株価指数は、直近高値から最大-57.7%暴落。直近高値から底をつけるまで1年5ヶ月かかりました
ブラックマンデー3に備えましょう
主要経済国20ヶ国 トランプ相互関税発表後の2日間における国別暴落ランキング11位～20位 サウジアラビア、イスラエル、中国は、相互関税発表後からまだ1営業日のため下落率は低くなっています。
以上
IT王、金融王「トランプに政治献金したら、自社株、持ち株、根こそぎ暴落したんゴ」
HUTCH ハッチ (岡元兵八郎)@heihachiro888
ITや金融業界のトップたちが、フロリダにあるトランプ大統領のマル・ア・ラゴ・リゾートを訪れて、最近の関税政策について「もう少し常識的な対応を」と話し合う予定との報道が。
彼らとしては、かつてトランプさんの就任式に数百万ドルも寄付したのに、その結果が自分たちの会社の株の価値が何十億ドル、いや数兆ドル単位で下がっているのはおかしいだろう、というわけです。トランプさんがあげた拳を少しでも下ろすことにつながるのか？
以上
アメリカの製品とは
ボーイング７８７型機
you1126@Rb3qzWR5AK5nooA
これ一つ取っても、関税かけたらアメリカの産業がどうなるか、火を見るより明らかなんだがなぁ。
みくかぶ🦋専業投資家👼@miku919191
ボーイング急落してる
終了のお知らせすぎる
自分の国の企業の首絞めてどうするんだろう
車体部品
no car is 100% made in america
https://gzeromedia.com/gzero-north/graphic-truth-where-us-automakers-get-their-parts
@gzeromedia
どこまでも☆カルト
日本を破壊する数霊が４６なのかもしれない
日本に課される相互関税の基準となった「46%」という数字の積算根拠がよく分からないとして「どうしてこうなるんだ…」と困惑を隠せない石破総理だが、小泉進次郎環境大臣がシルエットとして浮かんできた「46（％）」という数字を2030年度までの温室効果ガスの削減目標にした菅義偉政権。
以上
カルトから来た人たちだから・・・
トランプとイーロンが、民衆の味方になってくれるかもしれないなんて、甘い期待をしてはいけない。
「反トランプ」の波
「トランプ」ｖｓ「国民」の構図
大規模デモ
ニューヨークでの反トランプデモ
ニューヨークでの反トランプデモ
この規模はすごいね。
pic.twitter.com/jQdici9gIm— 世界・仰天ニュース (@world_news2025) April 6, 2025
「王様はいらない」
James H.Nichols@Lion_roundtop
アメリカの反トランプデモ、シュプレヒコールの内容がめっちゃ民主共和制国家で胸が熱くなってる
ピカチュウも応援
カリフォルニアが反旗
あいひん@BABYLONBU5TER
トランプ政権による「相互関税」を受け、カリフォルニア州のニューサム知事は「相手国と独自に貿易関係協議の意向」を表明。カリフォルニアは民主党の影響力が強い州であり、ロングビーチ港は国内最大の貨物取扱量を誇り、テクノロジー産業や農業も盛んで、世界第5位の規模経済を持つ。
以上
アメリカは各州が軍を持ち、最高裁判所も、中央銀行も設置されているので、その気になれば独立できるんよね。
※続きます。
