小室圭と婚約した眞子様はニセモノ

公開されている写真から、大正天皇ご夫妻には影武者らしき存在が確認できる。影武者制度は、皇統をまもるため有事の時に備えるための制度だったと思われるが、戦後、代理人である影武者たちの暴走が止まらない。

①勝手に活動を行いそれを公務として報道している、➁勝手に影武者が婚約会見を行い皇族の配偶者を決めた、③偽物が愛子さまになりすまして女性天皇になろうとしている。
公開映像、画像などオープンソースを中心に検証しています。

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「ハーバート大論文」で慰安婦詐欺終了

慰安婦詐欺に決着がつきそう

韓国の国教「慰安婦教」。カルト化しましたね。

韓国がヒステリックになっているのが、次の2点

①イギリスのクワッド入り

②ハーバート大教授による「慰安婦は性奴隷ではなく売春婦」だったという論文が発表される。

慰安婦の当時の給料明細だそうな。

※http://nagoyashinbun.hatenadiary.com/entry/2017/12/20/095030より

台湾では50円が平均収入だった時代に、慰安婦さんは普通に200円もらってたらしい。性奴隷でもなんでもなく、高給取りの風俗嬢でした。

「性奴隷＝慰安婦」は、日本の力を削ぐためと、自分たちの人身売買の罪をそらすために作った訴訟ビジネスでもあります。

また、イルミナテイは自分たちが闇の中でやってることを、多民族になすりつけますが、イルミナティには、「モナークスレイブ」と呼ばれる性奴隷を抱えています。彼らを、幼少時に暴行して多重人格し、そのうえで都合の良い人格を作るためのプログラミングして、使役しています。これのスライドだったと思われ。

嘘であっても、「性奴隷＝慰安婦の話」は、性的興奮と義侠心が満たせるということで、世界中でブレイク。韓国ではカルト宗教と化し、国教となりました。

しかし、朝日がねつ造を認め、今起訴されている河井克行氏の各国への働きかけによって、詐欺だったことが拡散し、慰安婦がーの声をあげるのは、恥知らずの国連くらいになりました。

アメリカを支配しているのは、なんだかんだで、イギリスだそうな

馬淵氏によると、第二次世界大戦中ですら、アメリカの軍事作戦も、イギリスが立てていたらしい。ただ、イギリスの本家みたいな勢力と、バイデン＝親中派とは別らしいですね。

２０２０年米国大統領選は、

①イギリスの本家みたいな勢力＝トランプ、

②バイデン＝親中派

の、植民地アメリカをめぐる争奪戦だったと思われ。

①に愛国系の軍部が協力したけど、最後の最後で決裂したのかなと思ってる。

イギリスさんの進む道

・日米印豪の安保クワッドに、イギリスが参加

・EU離脱後、TPPにイギリスが参加

立ち位置を鮮明にしてきました。イギリスが入ると、もれなく英国連邦もついてくるお得な同盟。

イギリスさんが大英帝国だったころは、白人無罪の時代でした。白人支配層は神。白人は人間。ユダヤ人やアジア人、アフリカ人など有色人種は人家畜、動物あつかい。

しかし、白人無双の時代が終わります。国際デビュー後、あれよあれよというまに、大日本帝国に成長した日本。満州に本気で投資をしたら世界一の工業地帯になりました。

勃興する大日本帝国を倒して、満州を横取りしたい白人さま。どうしても戦争をおこしたくて、日本をたきつけ開戦したのはよかったけれど、思いのほか日本軍が強かったのは想定外だったらしい。

アジアの植民地では、支配民族・天下無敵のはずの白人さまが、日本軍にボコボコにボコられ、捕虜を大量にだし、トラウマになります。

第二次世界大戦では、常に戦闘に負け続けましたが、戦争には勝ったイギリスさん。そこがすごい所です。しかし、欧州のアジアの植民地は軒並み独立。大英帝国は植民地を手放したので連邦国家に格下げ。国土は爆撃で焦土になったしで、イギリスはは事実上の敗戦国に。

戦後は戦後で、経済戦争で日本に勝てない。仕方がないので、韓国や中国をつかって、捏造歴史「慰安婦詐欺」「南京虐殺」で、日本を封じることには、ある程度成功しました。しかし、日本を弱らせると中国が巨大化し、もっとめんどくさいことになったことに気が付いたのは、ごく最近。香港もああなりました。

「夷を以て夷を制す」方向へ軌道を変えたのかな。とりあえず、日本の冤罪の呪縛を解こうということで、朝日に慰安婦詐欺を認めさせ、韓国のラオダイハン犯罪も同時に拡散。中国のウイグル問題を非難と続きます。

そして、慰安婦詐欺に最終決着がつきそうです。

中央日報「慰安婦、性奴隷でなく売春」　ハーバード教授の論文が波紋…日本「意義が大きい」
「慰安婦は売春を強いられた『性奴隷』ではなく、利益のために日本軍と契約を結んで売春をした」
このような米国ハーバード大学教授の主張が最近日本メディアを通じて伝えられて論争を巻き起こしている。
論争の中心人物はハーバード・ロー・スクールのジョン・マーク・ラムザイヤー教授だ。ラムザイヤー教授は今年３月に出版予定の法・経済関連の学術誌「インターナショナル・レビュー・オブ・ロー・アンド・エコノミクス」(International Review of Law and Economics)誌６５巻に「太平洋戦争当時の性契約(Contracting for sex in the Pacific War)」というタイトルの論文を投稿した。
先月２８日、産経新聞はラムザイヤー教授の同意を得て論文の要約を公開しながら「（研究の）意義は大きい」と評価した。