新世界秩序に忠誠を誓う人たち
本日もお越しいただきありがとうございます。
シカゴ市長「我々は新世界秩序に忠誠を誓う指導者を選ばねばならない」
シカゴ市長「我々は新世界秩序に忠誠を誓う指導者を選ばねばならない」
言い間違いとかではなく、完全にマジだね^^; https://t.co/AZlU82PFGH— ナカムラクリニック (@nakamuraclinic8) May 15, 2020
岡村隆史氏
「コロナウイルスの影響で風俗にいけない」という問い合わせに対して「コロナが収束したら絶対面白いことあるんですよ。コロナが明けたらなかなかの可愛い人が、短期間ですけれども美人さんがお嬢やります。これ何でかって言うたら、短時間でお金を稼がないと苦しいですから」
→大炎上しました。国営放送NHKの番組から降板させろという署名も集まりましたが、NHKは降板させず。
高須先生
「リスナーとスポンサーは了解しました。 これでこの話しは終わり。 落ち込むな。岡村隆史くん。」
「新世界秩序に忠誠を誓う人たち」が業種を超えて地下でつながり、お互いに助け合っているのが、これなのかしら。冷めた目で見てしまう。 https://t.co/lY4AInfL14
— でれでれ草 (@34pAbAO1Xdy96ag) May 18, 2020
高須先生といえば、フリーなるメイソンさんとこの、高位の人ですが、「新世界秩序に忠誠を誓う人たち」が業種を超えて地下でつながり、お互いに助け合っているのが、これなのかしら。
冷めた目で見てしまう。
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安倍ちゃんは強運
指導者や組織、国のトップにとって一番大事なのは「運」だと思う。
トランプさん。大統領選を制した後、初めて会った首脳が安倍ちゃん。
祝電をおくり、直接、トランプさんに会うために訪米しました。各国首脳の中で、トランプ大統領誕生を歓迎したのは安倍ちゃんくらいじゃなかったのかな。
安倍ちゃん「私とあなたとは共通点がある」「マスコミからたたかれまくったけど勝った」
トランプさん「そうだ、私も勝った」
それ以来、いい関係は続いてます。
安倍ちゃんは強運➀ コロナウイルス「異次元な数字」
5月17日 100万人における死者数
この欧米の数字もあてにならないんですけどね。
「日本は医療崩壊する」っていうけど、三密と感染を恐れているので病院ガラガラ。
病院側は経営悪化→コロナにカウントすればボーナス→国が全額負担→検査キットはカス→何度も検査するといつかは陽性に→死亡者感染者数が爆上げ。
米国はこれみたい。
日本もそうじゃないの。待合室はガラガラだったよ。
イタリアも、実際にコロナで亡くなったのは900人強くらいの数だというし。
東アジアのコロナ死者数が異常に低い理由として、
「日本では3月9日までの期間に弱毒性のK型が広がり、集団免疫を獲得することができた。一方、早い段階で入国制限を実施した欧米ではK型の流行を防いでしまい、殺傷力のたかいG型ウイルスが蔓延した」
生活習慣も大きいとは思うのですが、
新型コロナ、日本人の低死亡率に新仮説…すでに“集団免疫”が確立されている!? 識者「入国制限の遅れが結果的に奏功か」
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/200509/dom2005090005-n1.html
京都大学大学院医学研究科の上久保靖彦特定教授と、吉備国際大学(岡山県)の高橋淳教授らの研究グループが「日本ではすでに新型コロナウイルスに対する集団免疫が確立されている」という仮説を発表して注目されている。
ざっくりまとめると
コロナには複数の型のウイルスがある
➀S型
通常では感知されない
昨年10~12月の時点で拡散。
②K型
通常では感知されない
今年1月13日の週に拡散。
③G型
感染性が強い
中国・武漢発
④G型欧米
感染性が強い
上海で変異して欧米に拡散
拡散スケジュール
昨年11月~今年2月末の間(春節も含む)
184万人以上の中国人が来日(推計)。
ここで集団免疫獲得に大きな役割を果たしたのが②の弱毒性のK型。
ここで集団免疫ができた。
1月23日:武漢が閉鎖
2月1日:イタリアが中国との直行便を停止。
翌日、14日以内に中国に滞在した外国人の入国を認めない措置を実施
欧米で、中国との往来が多いイタリアなどで入国制限前にS型が広まったころに、感染力や毒性が強いG型が入ってきたという。
3月9日:日本が、全面的な入国制限を強化。
先に弱毒性の型のウイルスが拡散したことによって、集団免疫ができていたので、毒性の高い型のウイルスに対して免疫ができた。日本は入国制限が遅れたことが結果的に奏功した。
欧米は逆。
それがこの数字になったという説。
4月:日本では三連休に入って感染者数が急増。
上久保氏「三連休に油断した時期に欧米からG型が侵入→4月上旬までの第2波を生んだ」
課題として
「病院内で隔離されている患者には集団免疫が成立していないため、院内感染の懸念がある。また、高齢者や妊婦などは、K型に感染しても感染予防免疫ができにくい場合がある」
「無症候性の多い新型コロナウイルス感染症では、間違ったカットオフ値(陰性と陽性を分ける境)で開発された免疫抗体キットでは正しい結果が出ない」
結論として
上久保氏「日本の入国制限の遅れを問題視する声もあったが、結果的には早期に制限をかけず、ワクチンと同様の働きをする弱いウイルスを入れておく期間も必要だったといえる」
以上
安倍ちゃんは強運②「定年延長」国家公務員法改正案と黒川氏人事
本来なら、民主党の代から予定されていた「全公務員の定年を65歳にする法案」だった。
しかし野党が、「政権に都合の良い黒川氏の定年延期に反対」「三権分立の侵害」にすり替えて拡散した。
芸能人や著名人が参加し、ツイッターで炎上。500万ツイートに。
安倍ちゃんは、「理解を得られないために」「今の国会では見送る」ことに。
高橋洋一の霞ヶ関ウォッチ
「定年延長」国家公務員法改正案は、黒川氏人事とは関係ないhttps://www.j-cast.com/2020/05/14385939.html
簡単にまとめると、今の法律では、
(1)国家公務員一般の定年は60歳。ただし、定年の特例延長の規定あり
(2)検察官の定年は63歳、ただし検事総長は65歳となっているのを、
(1)国家公務員一般の定年を65歳
(2)検察官の定年を65歳。特例延長の規定も追加と改正するものだ。
ネットの上では、三権分立が保てなくなるという意見もあるが、検察庁は行政の中の一部であるので、三権の問題ではない。というか、日本ではもともと行政と立法は首相が衆議院から選ばれる段階で独立していないので三権分立でなく、間違った考えを前提とする批判は意味ない。
しかしながら、この黒川氏、ガースー寄りの人らしい。
つまり、安倍ちゃんにとって、都合がよかったかも。
外圧と世論を利用して、政敵をつぶしていく。運がないとできませんね。
ちなみに、悪評高かった「高プロ」ですが、採用している企業は「ない」そうです。
そもそも、500万という数字も嘘らしい
「500万件超」検察庁法案抗議ツイート 2%のアカウントによる投稿が全体の半数占める
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/200514/dom2005140007-n1.html
「#検察庁法改正案に抗議します」というハッシュタグ(検索目印)を付けた投稿がツイッターで500万件を超えたとされて話題となったが、実際には約1万2000件のアカウントによる投稿が全体の半分以上を占めていたことが分かった。
500万ツイートの中身は、複数のアカウントを持つランサーズのバイトが大方じゃないのかな。と思ったりして。
安倍ちゃんは強運③ますます日本依存が強まる米国
カイカイ通信さまより
新型コロナで強まる日米関係、反中戦線拡大…経済安保で対話の枠組み新設へ=韓国の反応
米日連合軍、反中戦線拡大…経済安保対話体まで作った
2020.05.17|午後6:29米国が信じるのは、やはり日本だけだろうか。新型コロナウイルス感染症(コロナ19)以降、揺らぐ米国経済の援軍として日本が静かに動いている。
ざっくりまとめると
➀コロナで米国国債を大量に発行→日本が「塩漬けのドル」を使い、せっせと米国国債の買い入れに励む
・日本銀行15日「日本の投資家が今年3月に買い入れた米国国債および政府保証モーゲージ債権金額が504億ドルに達した」関連金額を集計し始めた2005年以降、最高水準に。
・コロナ19による量的緩和(QE)など、景気浮揚策で財政赤字が増え、米国国債があふれる中、日本が率先して米国国債を買い入れ。
・米国内の一部で「コロナ19景気浮揚策が効果に比べて財政赤字だけ増やしている」という要旨の主張を無力化。
②対中国外交「国交断絶を示唆」、対日本外交「経済安全保障」
・米国債保有国1位は中国、2位が日本。
・中国が米国に圧迫カードとして使うことができるのが、米国債の売却。
・こうなると、米国が頼るところは日本。
③ドナルド・トランプ大統領発言
(14日)
・「私たちは(中国と)すべての関係を断絶することもできる」は、爆弾発言。
(15日)
・米中貿易合意の破棄の可能性まで示唆。
・「今は(習近平と)会話したくない。中国との貿易合意に興味を少し失った」
・「今後しばらくの間は、何が起こるのか見守る」と話した。
(16日の報道)
読売新聞「日米両国は経済安保に関する政府間対話チャンネルを作ることに合意」
・米日両国は、経済安全保障に関連する問題を扱うための独立した政府間対話チャンネルまで作ることで合意。
・「軍事転用が可能な最先端の技術の米日共同管理と5G(第5世代移動通信)などの安全な通信ネットワークの確保などに関する対策協議が目標」。
・早ければ年内に最初の会議が開かれる見通し。
以上
「中国が米国に圧迫カードとして使うことができるのが、米国債の売却」
・中国政府に対する訴訟を起こし、賠償金として、コンピューター上の数字を「ゼロ」にする。
・シンプルに戦争相手になれば、敵国の資産を差し押さえる
というウルトラCも可能らしい。
本日のアマビエさま
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さっそく水でゆがいて「鉄分水」を作成。
鉄分補給に使わせていただきます。