小室圭と婚約した眞子様はニセモノ
公開されている写真から、大正天皇ご夫妻には影武者らしき存在が確認できる。影武者制度は、皇統をまもるため有事の時に備えるための制度だったと思われるが、戦後、代理人である影武者たちの暴走が止まらない。
①勝手に活動を行いそれを公務として報道している、➁勝手に影武者が婚約会見を行い皇族の配偶者を決めた、③偽物が愛子さまになりすまして女性天皇になろうとしている。
公開映像、画像などオープンソースを中心に検証しています。
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大統領選㉓本当は「トランプが7割圧勝」、第二次レッドパージ到来？
集計ソフト”ドミニオン”のやばさ・不正選挙は外患罪に相当する可能性
2018年に大統領令が発効されました。内容は、選挙において、海外の勢力が介入することを禁止する内容です。
選挙において、海外の勢力が介入したことが立証されると、どうなるのでしょうか。
ゴメンで済む問題じゃないし、反省文で済む話じゃない。
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2018年大統領令「米国の選挙で外国の干渉が発生した場合に特定の制裁を課す大統領命令」
ロイター
2018年9月12日
［ワシントン １１日 ロイター］ – トランプ米大統領は、情報機関の捜査により米選挙への干渉が明らかになった場合に外国の企業や個人に制裁を科す大統領令に、早ければ１２日にも署名する方針だ。関係筋２人が明らかにした。
トランプ大統領は２０１６年米大統領選へのロシアの介入疑惑を巡るモラー特別検察官の捜査に批判的だが、米情報機関や軍、法執行機関は１１月６日の中間選挙に対する外国勢力の干渉を阻止する態勢を整えている。
大統領令原本
翻訳
2018年9月12日
米国の選挙で外国の干渉が発生した場合に特定の制裁を課す大統領命令
国際緊急経済権限法（50 USC 1701以降）（IEEPA）、国家緊急法（50 USC 1601以降）を含む、憲法およびアメリカ合衆国の法律によって大統領として私に与えられた権限によって。）（NEA）、1952年の移民国籍法（8 USC 1182（f））のセクション212（f）、およびタイトル3のセクション301、合衆国法典、
私、ドナルド・J・トランプ、アメリカ合衆国大統領は、米国外にいる人々の能力の全部または大部分が、無許可のものを含め、米国の選挙に対する国民の信頼を妨害または弱体化させることを発見しました。選挙とキャンペーンのインフラストラクチャへのアクセス、または宣伝と偽情報の秘密の配布は、米国の国家安全保障と外交政策に対する異常で異常な脅威を構成します。
米国の選挙で結果や投票集計を変更する外国勢力の証拠はありませんが、外国勢力は歴史的にアメリカの自由で開かれた政治システムを利用しようと努めてきました。
近年では、2017年のインテリジェンスコミュニティ評価に示されているように、デジタルデバイスとインターネットベースの通信の急増により、重大な脆弱性が生じ、外国の干渉の脅威の範囲と強度が拡大しました。私はここに、この脅威に対処するための国家緊急事態を宣言します。
大統領令に触れるであろう、集計ソフト”ドミニオン”問題
集計ソフト”ドミニオン”① ベネズエラと中国につながりがある
大紀元|ジュリアーニ氏、ドミニオンは「ベネズエラと中国につながりがある」
https://www.epochtimes.jp/p/2020/11/64754.html
トランプ米大統領の個人弁護士で、投票不正を調査しているルディ・ジュリアーニ（Rudy Giuliani）氏はこのほど、米メディアの取材に対して、投票ソフトウエア開発会社、ドミニオン集計システム（Dominion Voting Systems、以下はドミニオン社）は、ベネズエラや中国共産党とつながりがあると指摘した。同氏は、投票不正は国家安保上の問題だと示唆した。
ジュリアーニ氏
「ネバダ州、ミシガン州とジョージア州は、この投票機（または投票システム）を使っているが、実に、米国のいかなる選挙でも、このシステムを使ってはいけない。このシステムは外国のものだからだ」
「この会社はカナダの会社のように見えるが、実質の経営者2人はベネズエラ人。2人は約20年間、この会社を経営している。また、多くのところで、このシステムの使用ライセンスが取り消されている」
「すべての州にあるドミニオンの投票機を調べなければならない」
「トランプ陣営の弁護団は各州で訴訟を進めていく方針」
集計ソフト”ドミニオン”②サイテル社のサーバーがドイツで、米軍によって押収
ドイツ政府の許可を得て実行した作戦だそうな、
KEIKO KAWASOE@kawasoe0916
ドミニオン投票システムに似た企業、Scytl（本拠地はスペイン）が疑惑の企業として浮上。米軍がフランクフルトにあるScytlの選挙詐欺サーバーを襲撃、押収したとの話。CIAには秘密の作戦。
集計ソフト”ドミニオン”③大統領令違反、憲法違反、クーデター未遂
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ザックリまとめると
インテル会社の内部の人によると、サイテル社のサーバーから、今回の選挙の不正行為の証拠を見つけることができる。サイテル社はすべての電子投票機からのあらゆる情報を持っており、ドミニオンにあるデーターは、サーバに全て残っている。どのくらいの票がトランプ氏からバイデン氏へ移ったかがわかる。
分析すると、集票の不正を誰がいつ指令を出したのかが、全てわかる。ＣＩＡは今回の軍事行動から外された。ドミニオンの改ざんソフトの開発は、ＣＩＡだったと判断されたからそうなったのかもしれない。実際、ＣＩＡ長官は会議への参加を拒否された。
本当の結果はトランプ圧勝で7割獲得していた
バイデンがサイテル社という名前を覚えていないだろうが、共犯者たちは違うだろう。中共も今回の詐欺に関与している。部品は中共のものだったことを認めている。今回のトランプ大勝だったのだが、多くの人たちが連携してマスコミ、集計を不正した。
原始データに還元すると、本当の結果が出てくる。その結果、7割強の集票あつめ、合計410人の選挙人を獲得したとされている。圧勝である。
クーデター
アメリカ内部にいる連中は、大統領、国務省、FBIを覆そうとしている。アメリカの諜報界は、不正に気がついていた。最後に、フランクフルトのサーバーに目を付けた。
もともとはスペインの会社だった。サイテル社は、エクアドル、スイス、ノルウエイ、オーストラリアで選挙詐欺を行っていたが、破産した。そのご、10月20日アイルランドの会社に買収、その２週間後に、米国大統領選に採用された。
ジョージソロス、民主党上層部、マイクロソフトの共同創立者は4000万ドルを投資、ビルゲイツは株を持っており、創立者の一人も大株主。カリフォルニア州議員のファインシュタインの夫も大株主。
SSCが、ドミニオンを買収。大株主のケンナルド氏は、クリントン政権の重職を務めた。SSCの傘下がCNN.
ドミニオンの上層部にいるチェスト氏は、クリントン財団で仕事をしており、テルネイル社の副総裁。テルネイル社の内容は、クリントン財団のサポート。トリアン計画をサポートする。これは、新興の国家に、集票技術を提供するもの。
今回の不正があったおかげで、見えない敵が一掃され、2期目の政府運営が順調にできるようになった。
※ザックリ書き出しました。
※郵便局員による郵送中の書き換え、死者に発効した本物の投票用紙による票、などを含んでこの結果ですから、実際は、9割近く取ってたのではあるまいか。
トランプさんの勝利宣言
ドナルド・トランプ「私は選挙に勝ちました！」
①数千の不正選挙に関する供述宣誓書と訴訟開始
→州裁で拒否された場合は最高裁で再集計
→正確に票を数え直すと、再選確実で再選
→訴訟と再集計で期限切れの場合は、議員投票で再選
②ドミニオンのサーバーを独逸現地で押収済
③バイデン氏の逮捕起訴が可能に
トランプの勝ち。
余裕のゴルフには、理由があるのよ。
第二次トランプ政権と、第二次レッドパージの可能性
第二次トランプ政権への移行前に、クーデター未遂で、大量の逮捕者が出る可能性もあるかも。米国史上最大の疑獄事件に発展するかも。
戦後、赤狩りというものがアメリカでありまして、大量の共産主義者が、逮捕され、処刑されました。マッカーシー議員によって旗振りされた運動で、マッカーシズムともよばれています。
レッドパージ（Red purge）
第二次世界大戦後の1950年当時、アメリカ軍を中心とした連合国軍占領下の日本においてマッカーサーGHQ総司令官の指令により、共産党員とシンパ（同調者）が公職や企業から次々に追放された動き。
1万を超える人々が職を失ったと言われる。
なお、アメリカ本国での共産主義者追放を指す場合には「レッド・パージ」とは言わない。
告発・密告者
ロイ・コーン、ロナルド・レーガン、リチャード・ニクソン、エリア・カザン、ゲイリー・クーパー、ウォルト・ディズニー
容疑者
ロバート・オッペンハイマー、オーエン・ラティモア（Owen Lattimore）、ヴィクター・バーガー、アーヴィング・ペレ（Irving Peress）、ハリウッド・テン、チャーリー・チャップリン、ジュリアス・ローゼンバーグ（Julius Rosenberg） 、エセル・ローゼンバーグ（Ethel Greenglass Rosenberg）、ウィリアム・レミントン（William Remington）、エドガートン・ハーバート・ノーマン、ジョン・ガーフィールド、ダシール・ハメット、ジョン・ヒューストン、ウィリアム・ワイラー、
原爆の技術をソ連に垂れ流した、ローゼンバーク夫妻は、電気椅子で処刑されました。当時は冤罪ではないかという声もありましたが、ソ連崩壊後、情報が公開され、冤罪ではなくスパイだったことが判明してます。
おおくの民主党議員の当選が取り消し、逮捕、下手すると、処刑される方がわんさかでるかも。
規模はレットパージ以上になるのでは？
前代未聞の事態になるかも。
